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2026-02-24

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24日、米国株安を受け続落で始まるもすぐにもち直し、反発して終了

24日、米国市場で、AI投資に対する警戒やトランプ大統領が新たに発動した関税に対する不透明感から、NYダウなど主要株価指数が揃って下落して終えていたことが嫌気され、3連休明けの東京市場は売り先行で取引が始まった。ただ、両指数ともに直ぐに切り返すとプラスに浮上して上げ幅を広げる展開となった。その後日経平均は57,000円台を回復すると、時間外の米国株先物がプラスで推移していたことも買い安心感につながり、午後には57,421円をつけるなど一時595円高となる場面があったが、取引終了にかけて売り物に押され上げ幅を縮めて終えた。そうしたなか業種別では、非鉄金属、ガラス・土石、精密機器、繊維、化学、水産・農林など23業種が値上がり。値下がりは、情報・通信、銀行、証券、商品、保険など10業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、日東紡績が値幅制限いっぱいまで買われて+23.58%、古河電工が+15.32%、村田製作所が+10.07%、フジクラが+10.00%、JX金属+8.94%、キオクシアHDが+8.32%、イビデンが+7.94%、住友電工が+6.59%、三井金属が+5.59%と上昇が目立ち、アドバンテストなど17銘柄が高かった反面、富士通が-8.73%、日本電気が-6.21%、IHIが-5.73%、ソフトバンクGが-5.38%と下落が目立ち、川崎重工業など13銘柄が安かった。日経平均株価の終値は57,321円09銭、+495円39銭、TOPIXの終値は3,815.98ポイント、+7.50ポイント。プライム市場の売買高は概算で26億44百万株、同売買代金は8兆5,807億円。
(インベストラスト会員向けコメントあり)