2025-03-31
31日、経済指標の結果が予想を下回ったことに加え、追加関税の発動と合わせてスタグフレーションへの警戒が高まり、ダウやナスダック総合など主要株価指数が大幅安で終えていたことが東京市場の売り材料となった。日経平均、TOPIXともに売り先行で始まり、月末と年度末が重なるなかでポジション調整と見られる先物の売りが膨らんだことからさらに下げ幅を広げるなか、日経平均は36,000円を割り込んだ。また36,000円を割り込んだあとも戻りが鈍く、日経平均は一時1,578円安となる場面があったが、わずかに下げ幅を縮めて終えた。日経平均は昨年8月下旬以来の安値水準。そうしたなか業種別では33業種すべてが値下がり。下落率が大きかったのは、非鉄金属、その他製品、保険、石油・石炭、証券、商品など。下落率が小さかったのは、水産・農林、紙・パルプ、海運、食料品、繊維、小売などとなっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、ルネサスエレクトロニクスが－11.21％、ディスコが－8.34％、MS&ADが－8.12％、アドバンテストが－7.65％、任天堂が－6.69％、東京エレクトロンが－6.57％、日立が－6.13％と下落が目立ち、29銘柄が値下がり。値上りは、フジ・メディア・ホールディングスのみとなっている。日経平均株価の終値は35,617円56銭、－1,502円77銭、TOPIXの終値は2,658.73ポイント、－98.52ポイント。プライム市場の売買高は概算で23億35万株、同売買代金は5兆3,700億円。 （インベストラスト会員向けコメントあり）
31日、経済指標の結果が予想を下回ったことに加え、追加関税の発動と合わせてスタグフレーションへの警戒が高まり、ダウやナスダック総合など主要株価指数が大幅安で終えていたことが東京市場の売り材料となった。日経平均、TOPIXともに売り先行で始まり、月末と年度末が重なるなかでポジション調整と見られる先物の売りが膨らんだことからさらに下げ幅を広げるなか、日経平均は36,000円を割り込んだ。また36,000円を割り込んだあとも戻りが鈍く、日経平均は一時1,578円安となる場面があったが、わずかに下げ幅を縮めて終えた。日経平均は昨年8月下旬以来の安値水準。そうしたなか業種別では33業種すべてが値下がり。下落率が大きかったのは、非鉄金属、その他製品、保険、石油・石炭、証券、商品など。下落率が小さかったのは、水産・農林、紙・パルプ、海運、食料品、繊維、小売などとなっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、ルネサスエレクトロニクスが－11.21％、ディスコが－8.34％、MS&ADが－8.12％、アドバンテストが－7.65％、任天堂が－6.69％、東京エレクトロンが－6.57％、日立が－6.13％と下落が目立ち、29銘柄が値下がり。値上りは、フジ・メディア・ホールディングスのみとなっている。日経平均株価の終値は35,617円56銭、－1,502円77銭、TOPIXの終値は2,658.73ポイント、－98.52ポイント。プライム市場の売買高は概算で23億35万株、同売買代金は5兆3,700億円。
（インベストラスト会員向けコメントあり）