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2025-03-10

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10日、半導体関連株が買われて指数を押し上げ、日経平均は反発、TOPIXは続落

10日、週末の米国市場は雇用統計の結果が予想を下回ったが、パウエルFRB議長が講演で、米国経済は堅調なペースで成長しているとして自信を示したことが下支えや押し上げにつながり、ダウなど主要指数が反発して終えていたことが東京市場の買い材料となった。日経平均は小幅高で始まったが、トランプ米大統領が米国時間の週末にFOXニュースのインタビューに答え、関税の影響で景気が悪化する可能性について明確に否定しなかったことが時間外の米国株先物の下落につながると、日経平均、TOPIXともにマイナスに転じた。また、日経平均は売り物に押され先週末の安値を下回り、36,705円をつけるなど一時182円安となる場面があったが、売り一巡後に切り返すと、プラスに浮上するとともに37,000円を回復して午前の取引を終えた。また午後に入ってからは37,000円を挟んだ小動きとなるなか日経平均は反発、TOPIXは続落で終えた。そうしたなか業種別では、鉱業、精密機器、輸送用機器、サービスなど14業種が値上がり。一方値下がりは、その他製品、鉄鋼、銀行、保険、機械、電気機器、繊維など19業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、レーザーテックが+9.98%、オリエンタルランドが+5.54%、古河電工が+5.42%と上昇が目立ち、アドバンテスト、東京エレクトロン、ソフトバンクGなど13銘柄が値上りした反面、アシックスが-6.85%、三菱重工業が-5.79%、サンリオが-5.38%、IHIが-5.17%と下落が目立ち、任天堂、川崎重工業など17銘柄が安かった。日経平均株価の終値は37,028円27銭、+141円10 銭、TOPIXの終値は2,700.76 ポイント、-7.83ポイント。プライム市場の売買高は概算で17億03万株、同売買代金は4兆1,743億円。
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