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2024-02-15

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15日、米国株高や半導体関連株の上昇を受け日経平均は34年ぶりの高値水準で終了

15日、取引開始前に発表された10-12月期の国内GDP速報値は、2四半期連続のマイナス成長となったが、国内企業の業績発表で上方修正が目立っていることや、米国市場でハイテク株が買われナスダック総合指数など、主要株価指数が反発して終えていたことが東京市場の買い材料となった。日経平均は節目の38,000円台に乗せて始まったあと、買いが一巡すると利益確定と見られる売り物に押されて徐々に上値が重たくなり、38,000円を割り込んで午前の取引を終えた。一方午後に入ると、他のアジア市場で半導体関連株との相関性が高い台湾加権指数が上昇していたことを受け、日経平均への寄与度が高い値がさの半導体関連株が買い直されて日経平均ももち直し、38,000円台を維持するとともに、1990年1月以来となる、34年ぶりの高値水準で取引を終えた。そうしたなか業種別では、保険、機械、石油・石炭、ゴム、不動産、鉄鋼など16業種が値上がり。値下がりは、鉱業、紙・パルプ、繊維、その他製品、陸運、食料品、小売、建設など17業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、楽天Gが+15.82%、MS&ADが+13.75%、さくらインターネットが+13.13%、SCREENHDが+6.16%、東京海上HDが+5.87%、東京エレクトロンが+5.01%の上昇が目立ったほか、ディスコ、ソフトバンクGなど24銘柄が高かった反面、ソニーGが-6.48%と下落が目立ち、ルネサスエレクトロニクス、野村マイクロ・サイエンスなど6銘柄が安かった。日経平均株価の終値は38,157円94銭、+454円62銭、TOPIXの終値は2,591.85ポイント、+7.26ポイント。プライム市場の売買高は概算で20億10 百万株、同売買代金5兆4,919億円。
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