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2019/07/18

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18日、業績に対する不安と円高や上値の重たさを嫌気した売りに押され大幅安

18日、最高値圏で推移するNYダウなどアメリカの主要株価指数が続落で終えていたことや、アメリカの長期金利の低下を受けドルが下落したことが東京市場の売り材料となった。日経平均は132円安で始まったあと、もち合いからの下放れを嫌気してじわじわと下げ幅を広げる展開となった。また、為替市場でドル円が108円を割り込み107円60銭台をつけるなど円高が進んだことや、NYダウの先物が下落幅を広げていたことも日経225先物のヘッジ売りを誘う格好となり、午後にはさらに下げ幅を広げ、一時21,000円を割り込むなど今日の安値圏で終える結果となった。そうしたなか業種別では33業種全てが値下がり。石油・石炭、倉庫・運輸、鉱業、繊維、海運、水産・農林、紙・パルプなどが下落率が大きかった反面、下落率が小さかったのは不動産、空運、保険、輸送用機器、小売、情報・通信などとなっている。また全市場の売買代金上位30銘柄で値上がりは日経ダブルインバースの1銘柄のみだった。一方値下がりは、JXTGHD、日経レバレッジETF、キヤノン、スズキ、ソニーなどとなっている。日経平均株価の終値は21,046円24銭、-422円94銭、TOPIXの終値は1534.27ポイント、-33.14ポイント。売買高は概算で12億88百万株、売買代金2兆1,777億円。
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