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2019/05/14

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14日、7日続落。米主要株価指数の大幅安を受け一時400円超の下落となるも下げ渋る

14日、米中貿易摩擦が激化するなか、NYダウなど米主要株価指数が大幅安で終えていたことが嫌気され、東京市場も大幅安で取引が始まった。日経平均株価は320円安で始まると、そのまま下げ幅を広げる展開となり20,751円をつけるなど一時439円安となる場面があった。その後109円10銭台で推移していたドル円が買い戻しで反発に転じると、日経平均株価も押し目買いや買い戻しで急速に下げ幅を縮め、午後の取引開始後には21,077円まで回復したが、その後はドル円の戻りが限定的だったことや上海総合指数がマイナスで推移していたことなどから買いが続かず、21,000円台は維持したものの7日続落で終えた。そうしたなか業種別では石油・石炭、鉱業、化学、卸売、陸運、建設など11業種が値上り。一方値下がりは、水産・農林、ゴム、サービス、輸送用機器、金属製品、情報・通信など22業種となっている。また全市場の売買代金上位30銘柄では、ソフトバンクGがトップで-5.44%となったほか、ZOZO、日産自動車、楽天、ソニーなども安かった反面、ブレインパッドが+12.83%と上昇が目立ち、太陽誘電、KDDI、資生堂などが高かった。日経平均株価の終値は21,067円23銭、-124円05銭、TOPIXの終値は1534.98ポイント、-6.16ポイント。売買高は概算で17億33百万株、売買代金2兆8,526億円。
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