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2018/10/09

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9日、4日続落。ドル安による利益確定売りに押されるも商いは増加

9日、NYダウは小幅高で終えたもののナスダック総合指数やドルが大きく下落して終えていたことが東京市場の売り材料となった。日経平均株価は200円以上値下がりして始まり、22,500円を割り込んだところでは買い戻しが入って小幅な値動きとなるなど、狭いレンジでのもち合いが続いた。また午後に入ってからは上海総合指数が午前の取引をプラスで終えていたことに加え、ドル円も113円台を回復して推移していたことから、売り込む動きは見られなかったが、取引終了前にまとまった売り注文が出て下げ幅を広げると、日経平均株価は23,442円をつけ一時341円安となったほか、売買代金が3兆円を上回るまで膨らんだ。そうしたなか業種別では、電気機器、輸送用機器、鉱業、ガラス・土石、金属製品、精密機器、機械、空運、水産・農林、その他製品など32業種が値下がり。値上がりは空運のみだった。また全市場の売買代金上位30銘柄では、SUMCOが-8.97%と下落が目立ち、キーエンス、東京エレクトロン、信越化学、東海カーボンなどの下落が目立った反面、ユニー・ファミリーマートHD、日経ダブルインバース、ファーストリテイリングが高かった。日経平均株価の終値は23,469円39銭、-314円33銭、TOPIXの終値は1761.12ポイント、-31.53ポイント。売買高は概算で15億68百万株、売買代金3兆0380億円。
(インベストラスト会員向けコメントあり)